[海上自衛隊30DX]新たなコンパクト護衛艦を導入!DEX,3000t型,沿岸戦闘艦?

昨年12月に策定された防衛大綱にて海上自衛隊は新型の小型護衛艦、コンパクト護衛艦を導入して、平成33年度(2021年)までに2隻就役させる予定です。これは南西諸島防衛を目的とした計画であり、海自にとってはコンパクト護衛艦の導入は初の試みとなります。

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海自の導入するコンパクト護衛艦は機雷除去・敷設能力や対潜水艦探知能力を備えたものを考えているようです。コンパクト護衛艦は基準排水量3000トンの予定ですが、速力は従来の護衛艦より10ノットも速い約40ノット。計22隻が配備される予定であり、来年度から4年間は毎年2隻ずつ建造されます。コスト削減、予算の安定調達、そして造船所の稼働率低下を防ぐために「22隻、年2隻」の方針なのでしょう。中国海軍の建造スピードが驚異的であることを考えると自然な成り行きかもしれませんね。

「30DX」は南西諸島方面における離島奪還作戦での使用を考慮しています。有事の際は、その高速機動力を生かして迅速に急行して対応に当たるものと思われます。小さな船体はステルス性を考慮する設計となる予定です。建造費は通常護衛艦の半分程度だそうです。

 

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  新たな護衛艦は水陸両作戦にも対応可能で、離島奪還のための機雷除去や少数の人員の輸送・揚陸なども備える模様です。これは防衛大綱に記された「多様な任務への対応能力の向上と船体のコンパクト化を両立」を目指したものといえるでしょう。そのため、別名「多機能護衛艦」という名がついています。

なお、作戦行動の際には無人潜水艇や無人水上艇を駆使して水中における機雷や潜水艦の情報収集を行うことも想定されています。無人潜水艇に関してはフランスと共同研究・開発する方針ですから、この成果がコンパクト護衛艦に搭載される可能性がありますね。

 

このように見ると、コンパクト護衛艦は小さな船体に多くの能力を備えたものといえるでしょう。まさに、小さなマルチ艦です。最近の海上自衛隊の艦艇はこうしたマルチな能力を追及する傾向があるように思えます。建造中のいずも型にしてもヘリ搭載・運用能力のみならず、兵員400名の輸送能力や他艦への補給能力、病院船機能も備えています。限られた予算で多様な任務に臨機応変に対応するためにはマルチな機能が求められるのでしょう。しかし、あまりにも多く詰め込みすぎるとかえって危うい気もしますが・・・

 

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さて、この新型小型護衛艦の特徴はやはりなんといってもその機動性ですね。約40ノットの速力はまさにミサイル艇なみの速さ。コンパクト護衛艦はこの高速力を使って2000年代に発生した不審船や国籍不明潜水艦(どこの国かはおおよそ検討はつきますが)の追跡任務に難なく従事できます。そういった意味ではこの護衛艦は沿岸哨戒担当の沿岸戦闘艦でもあるといえますね。

 

沿岸戦闘艦はアメリカ海軍が開発、現在配備している新型戦闘艦です。高性能な電子兵器、無人兵器などを搭載して沿岸海域の哨戒・防衛任務に当たります。小型ながら大型艦なみのデータリンク能力、そして無人潜水艇、無人機、哨戒ヘリを搭載しています。

その上、小型なので高速、低コストであり、短期間で様々な任務に応じて改装できます。こうした利点から米海軍ではインディペンデンス級とフリーダム級が建造・配備されています。   フリーダム級(上)とインディペンデンス級(下)

 

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日本の海自は現在、3000トン以下の護衛艦を地方隊、いわゆる沿岸防衛担当として配備していますが、それらの艦艇は第1線から外された旧式艦艇です。このため、沿岸監視・防衛、そして有事の際の迅速な駆けつけ行動を可能にする艦が必要です。コンパクト護衛艦も小型ながら多くの新技術・装備・能力を備えてミサイル艇とともに日本の沿岸防衛に寄与するでしょう。

 

さらに、設計・船体・装備などを標準化してコストを下げて、沿岸防衛戦力を高めることが期待されます。沿岸防衛力を高めるためにもこうした低コストかつマルチな護衛艦を増やし、人員も増やすべきでしょう。個人的な構想としてはコンパクト護衛艦、ミサイル艇から成る沿岸防衛艦隊と通常の護衛艦から成る護衛艦隊で強力な海軍力を構成するのが理想的です。

 

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画像引用元:http://www.navy.mil/view_single.asp?id=93659

参照元:http://sankei.jp.msn.com/politics/news/140415/plc14041508170007-n2.htm

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「[海上自衛隊30DX]新たなコンパクト護衛艦を導入!DEX,3000t型,沿岸戦闘艦?」への4件のフィードバック

  1. 日本沿岸・近海の警備は海保の仕事でしょう。
    海自は東シナ海と南シナ海に、空母機動部隊を展開する方向に進むべきです。
    そのために、憲法改正・防衛費のGDP比率1.5%を目指す必要があります。
    われわれ大衆が出来ることは、憲法改正・9条廃止に賛同する人を増やすことだと思います。友達や親戚を憲法改正派に引き込むためには、マニュアルも必要でしょう。

    1. 空母機動部隊って……そんなん運用する予算はありませんよ。いずものことを言っているのでしたらあれが海自の限界だということをどうかご理解ください。
      あと、海保だって限界がありますし、海保だけでなく海自が独自に沿岸警備する必要性はあります。それをいったら他国だって自身の海洋警察に任せてあんなインデペンデンス級みたいなの導入する必要なんてありませんし。
      自衛隊や軍隊っていうのは自己完結型の組織なのでそういうのに対しても自分たちで手を加えれるようにしておく必要があるのです。日本も例外ではありません。

      1. 我々国防重視の庶民がやるべきことは、自分たちの周りの人に語りかけて、憲法改正・9条廃止に賛同する人を増やすことです。
        その上で防衛費を8兆円(GDP比1.6%)に持っていけば、調達費は2倍になります(現行では人件費が2.5兆円)。
        本来は、GDP600兆円・1.6%・防衛費10兆円が理想です。
        空母なんてものは広い甲板が有れば良いから、10万トン超のコンテナ船ベースで、船内は殆どドンガラで良い。それならば電子装備抜きで5000トン型護衛艦よりも安く作れるだろう。
        搭載機は空自の予算でF35Bを20機×4隻分=80機調達すれば良い。(調達費が2倍ならば可能)
        それで先島諸島・南シナ海に4個の機動部隊を展開できると考えます。
        初めから「無理だ・できない」という発想では、シーレーンは守れないから、いろいろ可能性を探りましょう。

  2. 単に、飛行機を乗せれれば良いというものではありません。空母は、場合によっては単なるでっかくて、当てやすく沈めやすい船となります。それを避けるために、膨大な予算が必要とされ、高速化、高防御力かが不可避となります。現在の日本の力では、流石に高望みでしょう。最も数機のみの使用での超小型空母構想なら可能でしょうが、1.2隻では意味がないでしょう。

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